京浜急行電鉄の従業員数
有価証券報告書にもとづく従業員数の年度別の推移と、同業他社の最新値を確認できます。
データの主な出典：EDINET（有価証券報告書） （データ基準日 2026-08-10）
2026年3月期の従業員数
2026年3月期 連結
10年間の変化 （2016年 → 2026年）
−858 人 −9.5 %
年平均成長率: −1.0%
京浜急行電鉄の従業員数は、10年間で858人の減少（−9.5%）です。
従業員数の推移 （10年間・2016年 → 2026年）
連結表形式でデータを確認する
| 事業年度 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年3月期 | 9,035人 |
| 2017年3月期 | 8,692人 |
| 2018年3月期 | 8,891人 |
| 2019年3月期 | 9,010人 |
| 2020年3月期 | 9,034人 |
| 2021年3月期 | 9,055人 |
| 2022年3月期 | 8,938人 |
| 2023年3月期 | 8,630人 |
| 2024年3月期 | 8,587人 |
| 2025年3月期 | 8,484人 |
| 2026年3月期 | 8,177人 |
もう一方の対象範囲（提出会社）の従業員数も見る
対象範囲が違う値は、同じ図・同じ文にまとめません。提出会社の系列は こちらで確認できます。
表形式でデータを確認する
| 事業年度 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年3月期 | 1,781人 |
| 2017年3月期 | 1,785人 |
| 2018年3月期 | 2,753人 |
| 2019年3月期 | 2,793人 |
| 2020年3月期 | 2,815人 |
| 2021年3月期 | 2,859人 |
| 2022年3月期 | 2,926人 |
| 2023年3月期 | 2,891人 |
| 2024年3月期 | 2,906人 |
| 2025年3月期 | 2,907人 |
| 2026年3月期 | 2,921人 |
同業他社の従業員数
陸運業（東証33業種）・本サイト収載企業
ヤマトホールディングス
174,696 人
有報 2026/3連結
ＮＩＰＰＯＮ ＥＸＰＲＥＳＳホールディングス
77,925 人
有報 2025/12連結
東日本旅客鉄道
70,623 人
有報 2026/3連結
ＳＧホールディングス
60,483 人
有報 2026/3連結
西日本旅客鉄道
47,225 人
有報 2026/3連結
近鉄グループホールディングス
44,759 人
有報 2026/3連結
セイノーホールディングス
31,408 人
有報 2026/3連結
名古屋鉄道
30,637 人
有報 2026/3連結
東海旅客鉄道
29,569 人
有報 2026/3連結
山九
29,324 人
有報 2026/3連結
センコーグループホールディングス
27,835 人
有報 2026/3連結
東急
24,262 人
有報 2026/3連結
阪急阪神ホールディングス
23,867 人
有報 2026/3連結
福山通運
22,501 人
有報 2026/3連結
西武ホールディングス
21,557 人
有報 2026/3連結
西日本鉄道
19,505 人
有報 2026/3連結
東武鉄道
18,148 人
有報 2026/3連結
鴻池運輸
17,016 人
有報 2026/3連結
九州旅客鉄道
15,365 人
有報 2026/3連結
ニッコンホールディングス
13,746 人
有報 2026/3連結
京成電鉄
13,231 人
有報 2026/3連結
京王電鉄
13,079 人
有報 2026/3連結
ＳＢＳホールディングス
11,772 人
有報 2025/12連結
小田急電鉄
11,656 人
有報 2026/3連結
南海電気鉄道
9,408 人
有報 2026/3連結
京浜急行電鉄 このページ
8,177 人
有報 2026/3連結
サカイ引越センター
6,989 人
有報 2026/3連結
神奈川中央交通
6,432 人
有報 2026/3連結
京阪ホールディングス
6,233 人
有報 2026/3連結
ハマキョウレックス
6,010 人
有報 2026/3連結
ＡＺ－ＣＯＭ丸和ホールディングス
5,462 人
有報 2026/3連結
相鉄ホールディングス
5,321 人
有報 2026/3連結
丸全昭和運輸
3,723 人
有報 2026/3連結
富士急行
1,979 人
有報 2026/3連結
山陽電気鉄道
1,930 人
有報 2026/3連結
神戸電鉄
827 人
有報 2026/3連結
※ 業界は「陸運業（東証33業種）」を指します。 ※ 数値をクリックすると、その値の出典（提出書類・XBRL要素）を確認できます。